美容整形と医療費控除
税務
これって美容整形?
医療費控除は認められるか
-類型により要判断-
所得税
- 2015.01.31 -
医療費控除概要【平成26年度確定申告】
医療費控除とは、「本人またはその家族等のために医療費を支払った場合に、一定の所得金額が控除される制度」です。
(所得税法第73条)
では、どんなものが医療費控除の対象となるのでしょうか。
代表例は以下の通りです。
対象 | 対象外 |
---|---|
病院等での診療対価 | 健康診断の費用等 |
医薬品の購入対価 | 健康増進のサプリメント等 |
病院等へ収容されるためのタクシー代 | 通院用の自家用車のガソリン代 |
なお、毎年各地で行われる確定申告会場や無料相談では、領収証の集計作業等はしてくれないことが多いと思います。
事前にエクセル等に一覧化してまとめておきましょう。
美容整形と医療費控除の適用可否
結論から言えば、美容整形は医療費控除として認められません。
(所得税法基本通達73-4)
しかし、一般的感覚では、美容整形と非美容整形との線引きが困難な場合もあります。
具体例は以下の通りです。
類型 | 内容 | 医療費控除 |
---|---|---|
A | レーシック | ○ |
B | 豊胸手術 | × |
C | 脱毛 | × |
D | わきが | △ |
E | インプラント | ○ |
F | 口臭 | △ |
G | 義手・義足 | △ |
基本的には、医師・歯科医師による必要な治療であったか否かがポイントです。
医療に詳しくない一般人の感覚では、
- ・レーシックはメガネを取り容姿を良く魅せるため
- ・口臭/わきがは健康被害というより、他人を不快にさせないため
- ・インプラントは自由診療で嗜好性が高い
などのイメージがあり、美容整形に近い感覚かもしれません。
しかし、医師等が認める治療であれば、ケースにより医療費控除の対象となります。